パチンコ業界終焉へのカウントダウンか？今後の動向と対策
パチンコ業界終焉へのカウントダウンが始まってしまったのか？現状と今後の動向についてまずは語った上で、後半では私のパチンコ業界に対する夢のある提案をしたいと思います。
このページの目次
パチンコ店の激減
パチンコ店に激減に歯止めがかかっていません。ガソリンスタンドほどではありませんけど。
全国のパチンコ店の変動ですが、
平成２年は16,704店。
平成２９年は10,596店
なんと、２７年で３７％も減少しているのです。
パチンコ台数はなぜか横ばい
対して、全国のパチンコ台の変動ですが、
平成２年は4,008,598台
平成２９年は4,436,841台
なんと増えているです。
これは大手チェーンが都心、地方問わず進出することで中小がぶっ潰されていることを意味します。
パチンコメーカーの売上げは減っていないということも読み取れます。
パチンコ換金率も低下
都内のパチンコ店では１玉４円で玉貸ししても換金時は３．５円ほどの店が多くなってきました。
２０１９年には消費税増税なのでさらにこのようなピンハネが増える可能性も高いです。
仮に等価交換を維持しても釘がガチガチなら行っても意味はありません。
今後は等価交換が激減していくでしょう。
まだ他県では等価交換はあるのですが、基本的に釘が開いていれば等価交換店への遠征組も増えそうです。
激安の遠隔操作付ホルコンも
これまで遠隔操作付のホルコンは高額なため、導入店はわずかと言われていたが、某国で激安の遠隔ホルコンシステムが開発されたようで、中小店でも気軽に導入できる時代になってしまったとか。
気に食わないお客はスマホでクリックすることで大ハマリを食らわすことなど朝飯前だそうだ。
こんなものを導入されていると知ったらSNSなどで一気に拡散され、一発で店は閑古鳥になるはずだがどうなのだろうか。
ただ、お客に気付かれない程度に発動すれば疑惑の範疇に収まるのかもしれない。
中小店が大手に対抗するためにこうした遠隔システムを導入し、お客に還元率が高いことをアピールする目的も十分考えられる。
パチンコでの今後の立ち回り
△釘が開いてる等価交換店に遠征
△イベント・ハイエナ専門
△生き残りをかけた店同士の消耗戦に期待
等価交換店かつ釘が良い店を目指して遠征するものが続出し、台の争奪戦が激化する。
当然トラブルも起こり、傷害事件に発展する可能性もあるので注意が必要。
対策
パチンコ台の早急なコスト低下
現在のパチンコ台は芸能人やキャラクターなどとのタイアップ機がほとんど。
しかも台全体に派手なライトが埋め込まれ、電気代もバカ食い。
一台４０万円として１００台導入すればざっと４０００万円！
これでは店の負担も大きいし、そのツケは客に回される。
よって、激渋状態の台ばかりになる。
かと言って古い台ばかりだとさらに客離れが起こる。
そこで、９０年代のパチンコを参考に台の大幅なコスト削減を図る。
昔は金をかけなくても楽しい台はいっぱいあった。あの頃に戻ろう。
大工の源さん、フィーバークイーン２など往年の名機を復刻させ、中高齢者を再びホールに呼び戻す。
羽根物も完全復活だ！たぬ吉くん２とかね。
パーソナルシステムの導入による人件費徹底削減
とにかくパチンコ店のスタッフは超重労働。あの時給の良さを見てみれば察しが容易につく。
腰痛、難聴、その上お客からは嫌味。人出不足になるのもわかる。
導入費はかかるがパーソナルシステムを徹底化して、人件費を大幅削減しよう。
お客としてもその方がドル箱盗難の心配をしなくて済む。
無人機や防犯カメラを徹底配置
そして、店内での景品交換は全て無人機で対応。台故障のためにわずかなスタッフさえいれば良い。
トイレもまるごと全自動で洗浄。店内は進化したルンバがお客の邪魔にならないように清掃する。
店内にはおびただしい数の防犯カメラを設置して、何かあれば瞬時に警察に通報するシステムを導入する。
ブラックリストにのったお客対策に入口には高性能エントリーシステムを導入する。
オンラインパチンコ店の登場
そして、極め付けはオンラインパチンコの登場だ。
さすがにオンラインカジノみたいなプログラムだけで稼働するのは胡散臭い。
そこで半分リアルなオンラインパチンコというのはどうだろうか。
ネットで本物のクレームゲームを遠隔操作して遊べるサイトがありますが、そのパチンコ版を作るのだ。
お客は家でスマホやパソコンから玉出しをし、大当たりを画面で楽しむ。
もちろん出玉は景品に交換。現金にも交換したいところだが、３点方式の縛りをどう克服するかが問題だ。
また、オンライン上の遊びということで他の客との台取りなどのトラブルは一切皆無となるし、店への腹いせによる犯罪も激減。
タバコの煙でいぶされることもないし、ドル箱盗難も心配する必要一切なし。
店の違法行為がちょっと心配にはなるが、公正なシステムを導入し、抜き打ちで警察が調査すれば問題はない。
結構いけるのではないかと我ながら思ってしまった。
かつて３０兆円だった業界も今や２０兆円。日本も韓国の二の舞になってしまうであろうか。でもまだまだ巨大市場であることには変わりはありません。劇的な復活を期待したい。
消費税１０％導入、そしてカジノ導入によってパチンコ業界がどのように変貌してしまうのか目を離せない時代に突入したと言えるでしょう。
社会問題化しているパチンコ依存症と、税収としてあてにしているパチンコ業界の活性化との間で絶妙なさじ加減が求められることになるでしょう。
以上、私の勝手な対策案をご紹介いたしました。
